事例紹介!“LINE”から「塗り替え工事」と「トイレ交換」受注

社員から、「プライベートではメーラーを1日中開きません」と言われました。
※メーラーとは、電子メールの作成、閲覧や送受信を行うためのソフトです。

「えぇ!なんだって…」

お客様からの問い合わせや申し込みは、メールを通じて入ってくると信じている私には、
1日中メーラーを開かないなんて信じられません。
毎日メーラーを開いて確認しているのです。
しかし、数年前の当たり前が、今の常識ではなくなっていたのです。

この様に、私たちは過去の成功から離れられないで、失敗への坂道を駆け下りてしまうのです。

ところでプライベートではメーラーを使わない20代、30代、40代たちは、
どの様に情報収集したり、仲間たちと情報交換をしているのか?
その代表的な手段が“LINE”です。
皆様もご存じのとおりです。

でも、“LINE”からトイレ交換、まして、家の塗り替えが受注できるなんて…。
私の頭が古いのでしょうか?
今後、お客様とのやり取りは、“LINE”が中心になっていく可能性があります。

 

業務時間外は対応しなくていい!
お客様が気軽に話しかけてくる!
相手の姿が見えないから緊張することなく会話ができる!

志賀塗装株式会社様の事例を紹介します。
このやり取りから多くを学べます。

  1. 受付時間内だけの対応でお客様は納得してくれる
  2. 初回のていねいな対応で個人情報が取得できる
  3. お客様が知りたい情報をWebページで案内している
  4. “LINE”で画像を送ってもらえるので現状を知れる
  5. 初回訪問がスムーズに約束してもらえる
  6. ホームページのスタッフ紹介のページを上手く利用している

 

1月24日、トイレ交換の問い合わせから契約。

 

 

1月31日、塗り替え工事も“LINE”から!

 

このやりとり後、塗り替え工事を受注されました。
利益率も、これまでの志賀塗装株式会社様の通常と変わらなかったそうです。
受注額は160万円前後だと思われます。
やり取りの工夫は、トイレ交換と同じです。

元々、一般の方はあまりメーラーを使わないのかも知れません。
もしくは、一般ユーザーにとって、メーラーは使いたいものではないのでしょう。
仲間との情報交換は、“LINE”の方がずっと便利です。
そうです。顧客の都合でマーケティングを組み立てる必要があります。
顧客とのやり取りに“LINE”が不可欠な時代なのです。

 

時代は“LINE”!

2006年から2020年までにTVや新聞との接触時間は1.1時間減りました。
半面、SNSへの接触は2.3時間増えています。

 

そして、SNSの中で“LINE”の利用率は全年代でトップです。
このデータからも、“LINE”対応にするべきなのは明らかです。

 

“LINE”営業ツールとして利用するメリット!

“LINE”で顧客とやり取りするメリットです。

  1. 顧客は個人情報を開示しないで業者に問合わせできるので、売り込まれるのでは?という心理的ハードルが低くなります。
  2. メールを利用した問い合わせフォームの場合、顧客が入力したメールアドレスが間違っていたり、顧客が受信拒否をしている場合があり、顧客と連絡ができなくなる恐れがあります。
    “LINE”を使えば、顧客と連絡ができないことはありません。
    もちろん、後からブロックされた場合は別ですが…。
  3. ホームページ上の情報を利用することで、顧客の欲しい情報を的確に提供できます。
  4. “LINE”担当者は営業時間内だけの対応で済みます。
    時間外にも対応しなければならないという、心理的なストレスはありません。


お客様が友達と会話するように、気軽に問い合わせしてくる“LINE”。

無視できなくなりました。

 

  著者:椎名 規夫(しいな のりお)
住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当
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