Googleビジネスプロフィールの『クチコミ』! 100件を超えてから広告費用が“0”円!
Googleビジネスプロフィール(Googleマイビジネス)の威力が凄いですね。
塗装業の会員様はクチコミが100件を超えてから広告費用が0円になったそうです。
しかし、クチコミの件数が100件を超えた会社全ての広告費用が“0”円になるわけではありません。
何が成功と失敗を分けるのでしょう?
広告費用が“0”円にならなくても、1/2、1/3になったら嬉しいですよね。
業種を超えて参考になるでしょう。
先ほどご紹介したクチコミを100件以上集めた塗装会社様は、広告費用が“0”円ですから、
もちろんイベント開催ナシ、チラシナシです。
現在、Googleビジネスプロフィールの『クチコミ』が139件。
繰り返しになりますが100件を超えた頃から、広告費がかからなくなったそうです。
Webで検索すればお分かりの通りです。
Googleビジネスプロフィールで成功するコツです。
- 『クチコミ』を100件以上にする(できれば1年以内)
- 『クチコミ』のフォロー
- 評価の低い『クチコミ』を大切にする
- ホームページとの一貫性
- 競争優位性を『人』で構築する
クチコミと返信がユーザーの判断材料となる
特に評価の低い『クチコミ』を大切にする
先にGoogleの見解を紹介します。
Google でクチコミを読んで返信する方法
顧客からのクチコミは、お店やサービスに対する有益なフィードバックとなります。クチコミに返信することは、顧客との信頼関係の構築につながります。
クチコミへの返信は、ビジネスからの返信として公開されます。Google 上で表示されるまでに時間がかかることもありますが、クチコミの投稿者には返信が送信された時点で通知が届きます。クチコミの投稿者は、返信を読んだ後でクチコミの内容を更新できます。
重要:クチコミに返信するには、ビジネスのオーナー確認を行う必要があります。ビジネスのオーナー確認が完了すると、以下からクチコミに直接返信できるようになります。
- Google 検索に表示されるビジネス プロフィール
- Google マップに表示されるビジネス プロフィール
クチコミには返信することが重要です。Googleが述べているように、
クチコミや返信はユーザーとオーナー(店舗)の信頼関係を構築するための手段です。
ですから、新規顧客がサービスを選択する際に、Googleビジネスプロフィールのクチコミにおいて、
真摯に向き合う返信をすることで顧客は「信用できるお店だ」と判断するようになります。
実際、クチコミのどの部分に注目しているのか?
Googleビジネスプロフィールの話題になる度にリサーチしてみました。
- コメントの信ぴょう性
- ネガティブなコメント
- コメントへの対応(特にネガティブな)
- コメントの数
最も注目すべきなのは、「コメントへの対応(特にネガティブな)」ですよね。
これって、企業側の真摯な姿勢が問われているということですよね。
Googleビジネスプロフィール
ホームページ
営業
成功のコツは同じ!
Googleビジネスプロフィールを利用するのは、店舗やサービスを比べたいときが多いと思います。
例えば、
- どの塗装会社にしようかな?
- リフォーム会社のアフターはどうかな?
- お目当ての工務店の評判はどうかな?
顧客が何かを選ぶときの判断基準のひとつになるのがGoogleビジネスプロフィールです。
だからこそクチコミには、その企業の真摯さ・人柄を表現しなければなりません。
私たち小さい会社は、『人』で差別化することで業績が向上するからです。
成長を続けていることで注目されているアイリスオーヤマ株式会社。大山健太郎会長は、
「採用で重視されるのは『人柄、意欲、能力』の順である。順番を間違えてはいけない」と言います。
能力は意欲さえあればついてくるという哲学が、大山会長の体験的持論だそうです。
Googleビジネスプロフィールの成否を左右するものは何か?
そうです。媒体の違いに関わらず、私たちは『人』を研き、『真摯さ』を表現することが重要です。
すべての土台は『人』なのです。
著者:椎名 規夫(しいな のりお) 住宅・リフォーム販促情報局 代表 株式会社エムディー 代表取締役社長 経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。 ・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当 ・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当 ・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当 |