パーソナライズドホームページ！ 10年前から提供しています

1年で集客2倍、ページビュー3倍……

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以前ご紹介した「パーソナライズドホームページ」、高反響でした。
そこでもう一度、パーソナライズドホームページについて解説します。

パーソナライズドホームページの歴史は古いです。

例えば、以前、戦略本の参考書として紹介した『ストーリーとしての競争戦略 ―優れた戦略の条件』。
その中で著者の楠木建氏は、Amazonの創業時の戦略を以下のように記しています。

ベゾス氏は創業するとき、インターネットで24時間いつでも本が買える、
あるいは安く買えるという利便性は既存の書店でも実現できる戦略だと考えたという。

そしてインターネット書店でしかできないのは、客に合わせて書棚が変化すること、
注文をしたらすぐに本が自宅に届けられることのはずだと気付いたのだという。

太い文字で記した部分を表現したWeb戦略が、パーソナライズドホームページの一つです。
Amazonに会員登録してログインすると、一人ひとりの会員に合わせてページが表示されます。
以下のAmazonのサイトは、私がログインしたときのスクリーンショットです。

私がAmazonで検索した履歴、私が興味を持ちそうな商品が表示されます。
これこそが、一人ひとりの顧客に合わせてホームページを表示する
パーソナライズドホームページの基本です。

顧客の一人ひとりに合わせてページを表示する

例えばパーソナライズドホームページを採用した場合、どのようにホームページが変わるのでしょう？
どんなコンテンツがページに表示されるようになるのでしょう？
代表的な例は以下の通りです。

検索（全件検索）キーワード検索
人気のタグ（何基準）プレビュー数、タグの利用数
閲覧履歴
週間、月間、トータル人気記事ランキング
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地域ページをつくる　など

［閲覧履歴、人気記事ランキング表示例］

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このように顧客の一人ひとりに寄り添い、パーソナライズドに情報が配置されます。
すると、顧客はホームページを提供している会社に親近感を持つようになります。
これがパーソナライズドホームページにする最大のメリットです。

デメリットもあります。
ホームページはライバル会社も見ることができるので、簡単に真似されてしまいます。
でも心配しないでください。

パーソナライズドホームページの「隠れている部分」は、ライバル会社は見ることができません。
そして、隠れている仕組みが圧倒的に集客する力を備えているのです。

顧客の検索キーワードに対応したページを半自動生成
顧客の検索体験を満足させる検索（食べログ、ぐるなび）
顧客の検索タグのデータベース化による記事表示
集客が増える検索結果＆コンバージョン率向上
圧倒的なSEO対策
時間が経つほど価値が増えるホームページへ

例えば、Googleで「ランチ　子連れ」で検索すると、次のように結果が表示されます。

ぐるなび、食べログが上位を独占しますね。
Googleで「ディナー　個室」で検索しても、検索結果はぐるなび、食べログが上位を独占します。

そうです。あなたのホームページも、顧客が入力する検索結果として上位表示されればいいのです。
弊社では、このサービスを10年前から提供しています。

ただし、すべての方のホームページをパーソナライズドホームページに出来るわけではありません。
パーソナライズドホームページが合うのは以下のような方です。

施工事例を定期的に追加している方、もしくは、専門家に追加を依頼している方
顧客の声を定期的に投稿している方、もしくは、専門家に追加を依頼している方
こだわりを定期的に投稿している方、もしくは、専門家に追加を依頼している方
SEOブログを定期的に投稿している方、もしくは、専門家に追加を依頼している方

チャンスです！

日々の更新作業をされている方は、今すぐ、パーソナライズドホームページを検討してください。

これまでの経験値です。
パーソナライズドホームページにした方は全員、集客が増えています。
もちろん、広告費“0”円です。

お問い合わせをお待ちしています。

著者：椎名　規夫（しいな　のりお）
住宅・リフォーム販促情報局　代表
株式会社エムディー　代表取締役社長
経歴：社団法人取手青年会議所　1999年理事長講演実績：日本郵便（株）、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、（株）船井総合研究所、（株）三洋堂書店、日本創造研究所、（独）教職員支援機構、中央労働災害防止協会：大阪安全衛生教育センター、（財）日本品質保証機構、（福）名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、（社）常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官（国家公務員）合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当