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今すぐ客の集客は大切!

便利な世の中になりました。
ライバルの広告予算が分かってしまうのです。

ですから、ライバルとの距離感というのでしょうか?
相手のGoogle広告戦略の概要が分かるのです。

資料1-1をご覧ください。あるクライアントさんのGoogleの管理画面です。

〈資料1-1〉

 

左側の列に『自分』という文字があります。
そして、※1インプレッションシェアで16.37%と表示されています。

※1インプレッション シェア(IS)は、表示される可能性があった回数(推定値)で実際の表示回数を割った割合です。 広告が表示されるかどうかは、広告のターゲット設定、承認状況、入札単価、品質スコアによって決まります。

簡単に言うと、入札しているキーワードで表示されるべき回数の
16.37%だけ表示されたということです。

最上位のライバルAのインプレッションシェアは48.32%で約3倍。
そして、右横の重複率が57.09%です。Google広告上のよきライバルですね。

すると、あくまで予測ですがインプレッションシェアが約3倍なので、
ライバル会社は広告費も約3倍程度かけていると予測ができます。

 

次に3番目に表示されているライバルBはどうでしょう?

重複率が23.49%しかありません。ライバルAの約半分。
ということは、ライバルBとキーワードの被りが少ないことが分かります。

そこで学んでほしいのです。
『自分』ライバルAと重複率57.09%なのに、
ライバルBから下に表示されているライバルとの重複率は24%以下です。

そうです。
重複率の高いライバルは、安い単価で反響が取れるキーワードを沢山知っているのです。

 

 

資料1-2は、あるリフォーム会社さんのホームページの運用データです。

〈資料1-2〉

 

素晴らしくないですか?
検索型広告の平均クリック単価268円。動的広告のクリック単価146円。コンバージョン率3.85%です。

そして、これは一般的に短期的な戦略と言えます。
リスティング広告は、今後も有効でしょう。しかし、やはり短期的な戦略です。

 

目先の売上、顧客が欲しいですよね。そして、短期的な視点に偏ることが、とても危険なのです。
私は目先の現金に目がくらみ、何度も失敗してきました。

私たち人間の時間という資源は、そんなに多くはありません。
目先のことしか考えなければ、長期のことが疎かになります。

長期的な視点を持てないと、今回のようなコロナ禍など、
予期せぬ事態の時に、深い谷にはまってしまうこともあります。

また、短期的視点の戦略は、ライバル他社にすぐに真似されます。
それを私たちは人生の分だけ体験していると思います。大事なのはバランスなのです。

 

短期と長期のバランス!
今と未来の売上を考えましょう。

長期的なことを考えた理想のパターンの一つがSEOブログです。
優良なコンテンツ(SEOブログ)を揃えることです。

こちらの会社は広告費“0”円。
コロナ禍の3月、4月もお構いなしの反響です。(資料1-3、1-4

 

〈資料1-3〉

月別の反響のデータです。

〈資料1-4〉

そうです。長期的な視点の戦略を持ちましょう。
ライバルや景気に左右されにくい、広告費に頼らない長期的戦略。
そして、ブームやトレンドに合わせた短期的な戦略のバランスを大切にしましょう。

 

ホームページのコンサルティング、制作、運用のお手伝いの日々の中で、
短期的な成功者と長期的な成功者の区別がつくようになりました。

短期的な成功者は、広告に依存しています。

長期的な成功者は、顧客の動機・初動・事情をブログに記しています。
そして、OB様中心に戦略を考えています。

全てお客様や自社の経験から分かったことです。

 

コロナ禍において、経営者は社員を守らないといけません。
それには、社員と一緒に10年後、20年後のビジョンをすることが重要です。
そして、バランスを考えること!

 

 著者:椎名 規夫(しいな のりお)
住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当

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