【コラム】今更ながら…社員は離職する! 会社という器も不要になり、定時がなくなるだろう!

アフターコロナ。
コロナの影響を受けて、抑圧されていたストレスが発散される。

社員の離職。

  1. 社員が離職を考える
  2. 社員が離職を申し出る
  3. 社員が離職する

人件費の高騰。

  1. 社員が転職を考える
  2. 社員が給与アップを申し出る
  3. 社員を説得する

悲観的なことばかりではない。
仕事がはかどる。

  1. 4時に早起きする
  2. 8時までに相当な仕事が終わる
  3. 昼間、ゆとりをもって時間を過ごせる

ピーター・F・ドラッカー(著)/上田 惇生(訳)

フロイトやシュンペーターと親交を深めた世紀末ウィーン。世界が一変した第一次大戦。ファシズムの台頭でヒトラーに追放され、ロンドンでのエコノミスト生活を送る。そして米国へ。いつの時代にも多様性を愛し、時代と人を客観的に見つめてきた。ドラッカー自身が激動の半生を振り返る、唯一の自伝。


朝4時に目が覚める。夏だから、布団から早く出たくなる。

「さて、何をするか?」

「そうだ! 一人で進められる仕事にとりかかろう!」

すると、通常なら1.5日かかる仕事が4時間で終わった。
朝、誰からも声がかからない時間は効率がいい。当たり前のこと…

そして、ふと思った。

社員たちの働き方も変わるな。弊社のような小さな会社でも働き方が変わるのだろう。

コロナ禍は、会社という器の存在を脅かした。
大手が事務所を地方に移した。
マーケティング担当、IT技術者、各種オペレーター、様々な職種が会社に出勤する必要がなくなった。
便利な場所に会社が位置する必要がなくなった。

これも知れ渡っていること。

そして、今。私が実感していること。

定時勤務が危ういな…
9時~17時まで働きましょう!
知識労働者は、定時ルールが撤廃される社会になるだろうな…

2004年から支配的統制を止めた。
日報、週報、月報をなくした。
社員が自己統制して働く仕組みに変えた。

今後は益々、社員と会社全体の成果を共有した働き方をすることが求められるのだろう。

自由にものが言える時代!

ある日のチームミーティング。あるスタッフが発言した。

「この事業をいつまで続けるのですか?」

2008年から継続している事業の窮地に、入社3年目のパート社員の一言。
私はショックを受けた。

でも、そういう時代なんです。

その事業に、どれだけの者たちが関わってくれて成り立っているのか? どれだけの時間を費やしてきたのか?
そんなことを考えずに、自由に発言できる時代なのです。

パート社員の一言は的を射ています。
私はその事業の縮小を決断しました。
それと同時に、アフターコロナの働き方にヒントを得ました。

それは、感情が吐き出される社会に変化してきた。
自由に転職できる時代なので、遠慮なく自己表現できる事態に変わった。

これまで以上に、コミュニケーション力が組織の成果を大きく左右する時代になったのではないか?

傍観する時代!

起きてしまった出来事を俯瞰しよう。

  • 顧客の時間の使い方:例えばパワーカップルの登場で変化した家事時間の変化
  • 顧客の生活スタイルの変化:例えばパワーカップルの女性の立場
  • 顧客の価値観の変化:例えばパワーカップルの登場で変化した子育て
  • 顧客のニーズの変化:朝食をつくらないなどの多様性
  • 顧客の動因の変化:ニーズの満たし方の多様化
  • 顧客の誘因の変化:ニーズを満たす手段。一戸建て、賃貸、マンション

ビジネスは起きた出来事の帰結から考えると簡単になる。

社員の雇用の工夫。
集客。
営業スタイル。
時代とともに変わっている。

上手くいった出来事から学ぼう。同時に、予期せぬ失敗からも学ぼう。

過去の成功が繰り返されることは期待しないほうがいい。

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著者:椎名 規夫(しいな のりお)

住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当
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