一大事です。Googleからのメッセージ

Googleのホームページ解析ツール。
Googleアナリティクスをご覧になったことがありますか?

今、アナリティクスを閲覧すると最上部に以下(赤枠)のようなメッセージが出ます。
但し、焦らないでください。2023年7月1日まで猶予があります。

Googleからのメッセージは、
「現バージョンのGoogleアナリティクス(ユニバーサル アナリティクス)は2023年7月1日以降新しいデータ処理ができなくなります。新しくGoogle アナリティクス4 プロパティ(通称GA4)を設定して、今から準備してください」
ということです。

 

 

とはいえ、集客は経営者の仕事。そして、Webマーケティングを手がけているなら
Googleアナリティクスが利用できなくなるのは、大きなリスクですね。

繰り返しますが、今すぐではありません。焦らないように。

 

3月25日、お世話になっている会員様からメッセージが届きました。


フェイスブックの投稿でこんな内容がありました。
またやっておいた方がいいこと教えてください。わたしには何のことかよくわかっていないです。

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【重要|現行Googleアナリティクス終了のお知らせ】
【GA4の導入を急いだ方がいい理由】

Googleの一昨日の公式ブログで、ユニバーサルアナリティクスの終了通達が出た。
2023年7月1日でサポート終了。

ついに、きたか…!

Google提供のWEB解析ツール、Googleアナリティクス。
無料版でも機能十分な、必須ツール。
このGoogleアナリティクスには2種類ある。

現行版のUA(ユニバーサルアナリティクス)と、1年半前にリリースされたGA4(Googleアナリティクス4)の2つ。GA4は機能が増えて、今まで以上にプロ向けな感じ。

まだアプデ頻度も高くて、安定してない印象もある。

で、問題なのが、この2つでデータが共有できないこと。
つまり、GA4に切り替わると、UAで蓄積した過去データが確認できなくなる。

とりあえず。
まだGA4の導入をしていないWEBサイトは、今年の4月5月くらいには設定済ませた方がいいよ。
UAとGA4は両立できるから。

そうして、まずはデータを早く溜め始める。
GA4の使い方を覚えるのは、1年先でもギリギリ間に合う。


 

今するべきこと!

ほぼメッセージにあった通りです。まず、基礎知識をおさらい。

① UA(ユニバーサルアナリティクス) → 今、普通に使われているアナリティクスで2023年7月1日以降、新しいデータが更新されなくなる。
② GA4(Googleアナリティクス4) → Googleから切り替えを推奨されている新しいアナリティクス。
③ 新旧アナリティクスは、頻繁にアップデートを繰り返されている。ですから、今の形と2023年7月1日の仕様は、大幅に変わっているかもしれない。
④ やるべきこと! 新しいアナリティクスGA4を現サイトに組み込む。

 

GA4って何が変わるの?
一人ひとりにユーザーIDが振られて解析が深まる

必見です。GA4では、一人ひとりにユーザーIDが振られます。
そして、一人ひとりの行動、経路、ゴールまでのプロセスが把握しやすくなります。

サイト内検索が設置されていれば、顧客が御社に求めるキーワードが明確になります。
こんな機能があったら、集客に役立ちますよね。

 

以下のように一人ひとりにユーザーIDが割り当てられます。様々な解析が出来そうでしょ!

 

GA4、楽しみでしょ!
それでも、まだまだどうなるかは分かりません。取りあえず準備をしましょう。

またこれまで通り、顧客の検索キーワードが分かります。
そして、これまで以上に詳細なデータが取得できるようになったようです。

ちなみに第1位の検索キーワード「守谷でマルシェ2022」は、ブログ投稿1カ月半で第1位。
69.11%という驚異のクリック率です。

 

GA4。細かい分析が出来る反面。設定にも工夫が必要になります。
どうなることでしょうね。

  著者:椎名 規夫(しいな のりお)
住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当
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