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人材採用。
リアル面接で実施していますか?
それとも、オンライン面接を実施していますか?

できれば、リアル面接で人材を採用したいものですが、
このコロナ禍の状況ではオンライン面接とリアル面接のハイブリッドが現実的でしょうか?

 

そこで、リアル、オンライン面接に限らず、『適切な人材を面接評価する方法』をお伝えします。

この『適切な人材を面接評価する方法』は、2020年に
東北大学大学院教育学研究科・教育学部の若島孔文助教授(現教授)との研究助成で制作されました。

 

「すぐには辞めない人材」とは?

※「すぐには辞めない人材」の表記に関して。
社員が辞める背景は複雑で、社員の問題と会社側の問題の相互的問題の結果です。
今回の“「すぐには辞めない人材」を見極める”とは、あくまでも応募者の性格・資質の見極め方です。
会社の問題で辞めてしまう場合は想定していません。

 

若島先生たちは2018年に、職場不適応(すぐに辞めてしまう傾向がある)と関連が想定される
心理的適応尺度を開発しました。

そこで、職場でのストレス反応および満足感との関連を確認した結果、
就労における心理的適応尺度の中でも、「切り替える力」と「柔軟性」が
職場に適応する可能性が高いといえると割り出しました。

簡単に言えば、「切り替える力」と「柔軟性」が面接で評価できれば、
すぐに辞めてしまう傾向がある人材を見極めることができるということです。

 

『適切な人材を評価するインタビュー法の開発』

若島先生から届いた研究助成で開発された、「柔軟性」を評価する質問法の一部を紹介します。


<「柔軟性」の傾向を確認する面接法>

「柔軟性」の傾向を確認する上で、重要な項目は
「他者との協調」「課題解決場面での主体性」の2点に集約される。
まず、「他者との協調」については以下のような質問が必要となる。

  1. 周りの人に助けられたと感じるエピソードを教えてください(結果)・助けを得るために、あなた自身が工夫したことを教えてください(行動:他者への柔軟な対応)
  2. 年齢が離れていたり、性別が異なったりする人と接することは苦手ですか?
    (感情:自分とは異なる他者への苦手意識)・自分とは異なる年齢、性別、価値観の人と接することで、メリットを感じたことはありますか?
     体験談を交えて教えてください(思考:異なる他者への有用性の認知)
    ・様々な人と上手くやっていくために、工夫していることはありますか?
     (行動:他者への柔軟な対応)
  3. 就職した後の生活で、異なる価値観や意見を取り入れながら働くために、
    どんなことを意識する必要があると思いますか?
    これまでの、あなた自身の傾向を踏まえて教えてください(行動:就職後の対処)

上記の質問に対して、他者との協調の体験、自分とは異なる他者への苦手意識および有用性の認知、
他者への柔軟な対応、就職後の対処の4点を確認する。

他者との協調の体験があり、異なる他者への苦手意識が低く、
異なる考え方の有用性を高く感じていて、他者の性質に応じて柔軟な対応をしている人は
他者との協調が可能だと考えられる。

 

【評価ポイント】
・他者と協調した体験がある
・自分とは異なる他者への苦手意識がなく、有用性を感じている
・他者の性質に応じて柔軟な対応をしている
・就職後も、自身の傾向を踏まえて、意識的に他者と強調する意思がある


 

実は「すぐには辞めない人材」と「求める能力」を評価する面接法があります。

2019年10月に「人事採用面接官」技能検定という2日間のワークショップを開催しました。
その後、コロナ禍の影響があり、2020年3月に第2回を開催後は、しばらく開催を見合わせていました。

でも、完成しています。
オンライン面接、リアル面接で「すぐには辞めない人材」と「求める能力」を評価する方法です。

近々、ワークショップを開催します。採用担当者の方、是非、ご参加ください。

 

  • 辞めない人材を評価する面接法を知りたい方
  • 求める人材(性格・個性)を評価する面接法を知りたい方
  • オンライン面接・リアル面接で適切な人材を評価する方法を知りたい方
  • オンライン面接の長所・短所を知りたい方
  • リアル面接の長所・短所を知りたい方
  • 求職者にあなたの会社で働きたいと思わせる3つのポイントを知りたい方
  • リクルートサイトのお手本を知りたい方

 

お急ぎの場合、有料ですが個別に面接法を指導いたします。
ご連絡ください。

 

 著者:椎名 規夫(しいな のりお)
住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当
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