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2012年ごろ、FacebookのCEOであるマーク・ザッカーバーグ氏の発言。
「いずれ、メールによるコミュニケーションの終焉がやってくる」
しかし、メールによるコミュニケーションは、One to Oneでより効果的になった。

 

オーダーメイドのコミュニケーションツール『メール』!

スマートフォンを凝視している光景は、電車の中に限らず、
街中を普通に歩いている人たちにも見受けられます。
今やスマートフォンを持つのが当たり前の時代となり、LINE、Instagram、Facebook、Twitterなどの
SNSが、メールに代わる主力のコミュニケーションツールになりました。

企業や官公庁でも、LINEの公式アカウントを利用するのが当たり前になっていたのです。
日本におけるLINEの利用者は8,400万人といわれています。
ですから、LINEのアカウントを運用してコンテンツを発信し、
消費者とのコミュニケーションを模索することが当たり前となっていました。

 

その矢先に起きた事件。

2021年3月22日に発覚した「LINEの個人情報漏洩問題」では、
その対応に日本中が慌てふためいたのでした。
官公庁ではしばらくLINEの運用を停止すると思われますが、
いつまでLINEを使わないで我慢できるのか?

ニュースでLINE株式会社の社長が謝罪会見をしながら、
「ユーザー数が減らなかった」と話していました。
これまでと同じですが、個人情報が漏洩しても大きな社会問題にならないようです。

そうです。
これからもLINEという便利なツールは、個人間のコミュニケーションの中心のままでしょう。
だからこそ、消費者個人のアカウントに直接情報発信ができ、
その後の拡散も期待できるLINEの活用法で、どうすれば効果的なマーケティングができるか?
業種を超えて多くのマーケティング担当者にとって大きなテーマになっています。

 

そんな便利なLINEなどのSNS。こうした「ソーシャルメディアマーケティング」の盛り上がりは、
顧客に情報発信する手段として定着してきた従来の「メールマーケティング」を凌駕したのか?

答えは「ノー」です。むしろ、昨今のマーケティングで重要となっている、
「One to One」「パーソナライズ」「マーケティングオートメーション」といった戦略の中では、
メールを活用したコミュニケーションが重要な役割を果たしています。

1990年代の終わりごろから世の中に登場し、
20年以上経った今でも、私たちと顧客を繋ぐ重要なコミュニケーション手段となっているメール。
なぜ、マーケティングが多様化する中で、メールは淘汰されなかったのでしょうか?
そして、マーケティング担当者の業務が多様化する中、
どうすれば効果と効率を両立した「メールマーケティング」の運用ができるようになるのか?

 

今後も増えるコミュニケーションツール『メール』!

ある統計によると、世界中のメール利用者の数値は2018年の38億人から、
2022年には43億人にまで増加すると見込まれています。
この調査から、顧客へのアプローチ、サービス展開には、
メッセージ機能とメールの両方のコミュニケーションツールを有効に活用することが、
ビジネスで成功する重要な要素になると言えます。

このような事情から、2020年の中ごろから現在では、
メールマーケティングとチャットボットの両方を駆使したマーケティング方法が、
大変有効なマーケティング成功事例となっています。

 

現状、以下のように使い分けられているようです。

LINE:企業と顧客の気軽なコミュニケーションの窓口

Instagram、Facebook、Twitter:友達同士のコミュニケーションツール

メール:顧客とOne to Oneでオーダーメイドするコミュニケーションの代表ツール

顧客と私たちを繋ぐ命綱であるコミュニケーションツール。
特に「メール」「LINE」「チャットポッド」に注目しましょう。

 著者:椎名 規夫(しいな のりお)
住宅・リフォーム販促情報局 代表
株式会社エムディー 代表取締役社長
経歴:社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績:日本郵便(株)、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター‎、(株)船井総合研究所、(株)三洋堂書店、日本創造研究所、(独)教職員支援機構、中央労働災害防止協会:大阪安全衛生教育センター、(財)日本品質保証機構、(福)名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、(社)常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。
・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当
・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当
・労働基準監督官(国家公務員)合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当

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