【コラム】経営者は余計なプライドを捨てろ！上下関係が会社を崩壊させる。
全く違う社会が来る
あらゆる仕事がチームによって行われるようになる。
たとえ、組織上の役職に上下関係があっても、仕事においては上も下もなくなる。
知識労働者に必要なのは、貢献意欲と成果をあげる力である。
P.F.ドラッカー
2002年5月24日に、ドラッカー氏の「ネクスト・ソサエティ」が発刊されました。
私が拝読したのは2003年ごろだと思います。
衝撃でした。
彼の未来予想図は以下の通り。
そして、そのように変化しています。
今と全く違う社会が来る？
組織がなくなる？
上下関係がなくなる？
社員が平気で「NO」と言える環境
改めてです。部下が嫌がる仕事を押し付ける時代は終わりました。
社員は雇用先に困っていません。
だから従来の上下関係のマネジメントは通用しなくなりました。
私が体験したエピソードです。
先日、部下に「〇〇をやっていただけませんか？」とお願いしたら、
「私がやるんですか？この仕事は▲▲さんに依頼した方がいいのではありませんか？」と
やんわり断られました。
無理強いはできません。
そして、部下の言う通りでした。
彼の強みが生かせる仕事ではありません。
時代が変わったのです。
弊社が2011年から10年間、正社員の離職が“0”だった理由の一つが、そこにあるように思います。
わがままではなく、自分の意見をほどほど自由に発言できる場づくりができていたことです。
社員はいつでも会社を辞められる
今、会社での働き方が見直されています。
そして、それ以上に衝撃を受けているのは、
知識労働者としての雇用を求める20代・30代・40代の者たちは平気で会社を退職します。
なぜならば、彼らが終身雇用を保証しなくなった会社に求めるのは、
自己実現をする場を提供してもらうことだからです。
そして、優秀な知識労働者を引きつけ、更に働く動機づけができる重要要素は以下の3つです。
1．ミッション・ビジョン：組織が何をしようとしており、どこへ行こうとしているかを知ること
2．責任：責任を与えられ、かつ自己実現すること。更に、もっとも適したところに配属されること
3．学ぶ機会：継続学習の機会を持たせてもらえること
お金では釣れない
1.ミッション・ビジョン：組織が何をしようとしており、どこへ行こうとしているかを知ること
知識労働者は組織のミッション・ビジョンに引き付けられて、仕事のモチベーションを維持します。
それは、1級塗装技能士と呼ばれるテクノロジストも同じです。
お金を稼ぐだけの仕事では、優秀な人材を引き付けておくことは難しい時代です。
※テクノロジスト：きわめて多くの知識労働者が知識労働と肉体労働の両方を行う。
そのような人たちをテクノロジストと呼ぶ。
テクノロジストこそ、先進国にとって唯一の競争力要因である。
2.責任：責任を与えられ、かつ自己実現すること。更に、もっとも適したところに配属されること
マネジメントとは、全社の成果に責任を持ってもらうことです。
そこで、知識労働者やテクノロジストには、目標を持ってもらうことが大切です。
そして、彼らが目標達成できるように、上司は支援する必要があります。
だからこそ、彼らは自分の強みが生かせる部門に配属させなければならないのです。
3.学ぶ機会：継続学習の機会を持たせてもらえること
オンラインセミナーが増え、外部からの情報を得ることが容易になりました。
先日、部下に「SEO関連のセミナーがあるけれど参加してみない？」と尋ねると、彼は喜んで参加し、
他のセミナー参加の要望も伝えてくれました。
私は不思議でした。
以前、他のセミナー参加を打診したら、いい返事がもらえなかったからです。
そこで私はピンときました。
「今回のSEOセミナーが彼の興味と動機づけ、そして、強みに合う仕事なのだ！」
コロナ禍で、上質のオンラインセミナーが増えています。
そうです。
外部からの情報を得る機会が増えたのです。
必読書です。
なぜ、2000年当時、ドラッカー氏は今の状況が到来することを知ることができたのでしょうか？
ネクスト・ソサエティ 歴史が見たことのない未来がはじまる
P.F.ドラッカー（著）上田惇生（訳）
ダイヤモンド社
知識労働者やテクノロジストは、
分野が違う専門家とコラボレーションしなければ働くことはできません。
会社を経営する私たちは、優秀な知識労働者やテクノロジストである社員・仲間を選び、
そして、選ばれる存在になる必要があります。
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著者：椎名 規夫（しいな のりお） 住宅・リフォーム販促情報局 代表 株式会社エムディー 代表取締役社長 経歴：社団法人取手青年会議所 1999年理事長講演実績：日本郵便（株）、三井住友海上保険会社、中部電力、日本M&Aセンター、（株）船井総合研究所、（株）三洋堂書店、日本創造研究所、（独）教職員支援機構、中央労働災害防止協会：大阪安全衛生教育センター、（財）日本品質保証機構、（福）名古屋市社会福祉協議会、東京都教育委員会指定道徳授業地区公開講座、川口市労使講座、長野商工会青年部、静岡県清水建設業協会青年部、千葉県宅地建物取引業協会松戸支部研修、（社）常総青年会議所コミュニケーション研修など、多数。 ・全国6万社が加盟する中央労働災害防止協会でコミュニケーション研修担当 ・独立行政法人教職員支援機構で全国の小・中、高等学校の教員向けコーチング研修担当 ・労働基準監督官（国家公務員）合同研修でメンタルトレーニング・コミュニケーション技術担当 |
